【イベント案内】東海圏減災研究コンソーシアム防災シンポジウム | あした大地震がおきるとしたらあなたはどうしますか?(2018/03/24)

日時:3月24日(土)
   13:00~17:00(12:30開場)
場所:豊橋市公会堂主ホール
   (豊橋市八町通2丁目22番地)
定員:300人
会費:無料(事前申込制)
主催:東海圏減災研究コンソーシアム
   豊橋技術科学大学安全安心地域共創リサーチセンター
詳細・申込
http://ift.tt/2Em3KVF

東海地震については、大地震の前兆現象が見つかると、警戒宣言を出して鉄道を運行停止にするなどの強制措置が可能になります。そのための法律が大規模地震対策特別措置法(いわゆる大震法)です。
しかし、すぐにでも起きると言われた東海地震は、かれこれ30年以上起きていません。その間に、阪神淡路大震災や東日本大震災が起こり、地震予知への信頼性が揺らいでいます。平成29年11月に、気象庁は、南海トラフ巨大地震発生の可能性が高まった場合に「南海トラフ地震関連情報」の発表を行うこととしました。この情報に警戒宣言ほどの強制力はありません。発表された際には、いつ避難をするのかなど、自ら判断しなくてはなりません。大地震の前兆現象が見つかったとき、自治体・企業・住民はどのような対応を取ればよいのでしょうか。専門家の講演とパネルディスカッションを通じて、皆さんと一緒に考えたいと思います。

〈主なプログラム〉
○講演
「地震学はあした大地震がおきるといえるのか」
 鷺谷 威(名古屋大学・教授)
「大震法が果たしてきた役割」
 岩田孝仁(静岡大学・教授)
「南海トラフ地震に関する新たな防災対応について」
 高橋伸輔
 (内閣府政策統括官(防災担当)付企画官)

○パネルディスカッション
斉藤大樹(前掲)
鷺谷 威(前掲)
岩田孝仁(前掲)
高橋伸輔(前掲)
古海盛昭((株)デンソー豊橋製作所長)
齋藤誠一(豊橋市危機管理統括部長)
《モデレーター》
福和伸夫(名古屋大学・教授)

◎関連書籍◎
#防災『密集市街地の防災と住環境整備 実践にみる15の処方箋』UR密集市街地整備検討会 編著 UR都市機構による地域防災事業35年の全貌 http://bit.ly/2xDAEO6

広告

コメントを残す

以下に詳細を記入するか、アイコンをクリックしてログインしてください。

WordPress.com ロゴ

WordPress.com アカウントを使ってコメントしています。 ログアウト / 変更 )

Twitter 画像

Twitter アカウントを使ってコメントしています。 ログアウト / 変更 )

Facebook の写真

Facebook アカウントを使ってコメントしています。 ログアウト / 変更 )

Google+ フォト

Google+ アカウントを使ってコメントしています。 ログアウト / 変更 )

%s と連携中